NHK様
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おととし、国内で行われた体外受精の数は３９万件を超え、産まれた子どもの数も４万７０００人余りと、いずれも過去最高を更新したことが日本産科婦人科学会のまとめでわかりました。
この調査結果は、日本産科婦人科学会が毎年、体外受精を行っている全国の医療機関からの報告を基にまとめているものです。
それによりますと、おととし１年間に国内で行われた体外受精の数は３９万３７４５件で、前の年から２万５０００件近く増えました。
また、体外受精で産まれた子どもの数も４万７３２２人に上り、前の年から４７００人余り増えました。
その結果、産まれた子どものおよそ２１人に１人は、体外受精で産まれた計算となっていて、体外受精の件数、および産まれた子どもの数のいずれも、過去最高を更新しました。
また体外受精を受けた女性を年齢別に見ますと、４０歳以上が全体の４割を超えていますが、実際に出産にまで至る割合は年齢とともに下がり、４０歳で見ても１０％を切っています。
国立成育医療研究センター周産期・母性診療センターの齊藤英和副センター長は、「出産にまで至る割合が低い４０歳以上で体外受精を受ける人が増えているのは問題だ。妊娠適齢期の知識の不足や社会のサポートが十分でないことが背景にあると思う。若いうちから妊娠に関わる知識を持てるようにするとともに、仕事と子育ての両立の支援をさらに充実していく必要がある」と話しています。
それによりますと、おととし１年間に国内で行われた体外受精の数は３９万３７４５件で、前の年から２万５０００件近く増えました。
また、体外受精で産まれた子どもの数も４万７３２２人に上り、前の年から４７００人余り増えました。
その結果、産まれた子どものおよそ２１人に１人は、体外受精で産まれた計算となっていて、体外受精の件数、および産まれた子どもの数のいずれも、過去最高を更新しました。
また体外受精を受けた女性を年齢別に見ますと、４０歳以上が全体の４割を超えていますが、実際に出産にまで至る割合は年齢とともに下がり、４０歳で見ても１０％を切っています。
国立成育医療研究センター周産期・母性診療センターの齊藤英和副センター長は、「出産にまで至る割合が低い４０歳以上で体外受精を受ける人が増えているのは問題だ。妊娠適齢期の知識の不足や社会のサポートが十分でないことが背景にあると思う。若いうちから妊娠に関わる知識を持てるようにするとともに、仕事と子育ての両立の支援をさらに充実していく必要がある」と話しています。