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緊急時、教職員が注射薬
横浜市の私立サレジオ学院中学・高校で５月２０日、
「食物アレルギー研修会」が開かれた。
同校は弁当持参で給食は提供していない。
同校は弁当持参で給食は提供していない。
しかし、主幹教諭の佐々木吉勝さんは
「弁当だから問題ない、と言っていられなくなった」と話す。
これまで学校現場の食物アレルギー対策は、
これまで学校現場の食物アレルギー対策は、
給食の場面ばかりが注目されがちだった。
だが、修学旅行や調理実習、体験学習など
様々な場面で食物アレルギー事故は起こりうる。
東京都調布市での死亡事故以後、
ショック症状を起こした場合の緊急時対応に関心が高まり、
研修会に取り組む学校や地域が増えている。
同校の研修会には、学内の教職員約７０人のほか、
同校の研修会には、学内の教職員約７０人のほか、
近隣の私立・公立の小中高校や幼稚園からも約４０人が集まった。
都立小児総合医療センターアレルギー科医師の赤沢晃さんが、
約２時間にわたり食物アレルギーへの対応を紹介した。
受講者の関心が高かったのが、
受講者の関心が高かったのが、
ショック症状を和らげる注射薬エピペンの使い方だ。
エピペンは、医師が患者に処方する薬で、
エピペンは、医師が患者に処方する薬で、
学校に備え付けられているわけではない。
ただ、文部科学省が監修した
「学校のアレルギー疾患に対する取り組みガイドライン」では、
教職員全員がエピペンの管理も含めて児童生徒の情報を共有するよう求めている。
緊急時には、意識が低下した児童生徒に代わって
教職員がエピペンを注射することもありうる。
しかし、学校現場では、注射を打つことに不安感が根強いのも現実だ。
しかし、学校現場では、注射を打つことに不安感が根強いのも現実だ。
この日の研修会で赤沢さんは、どんな場面で打つべきか目安をアドバイスした。
「児童生徒に涙目、目の周囲の発疹、
ゼーゼーヒューヒューいう苦しそうな呼吸など、
二つ以上の症状が出たら迷わず踏み切ること。
その次に起こるのはショック症状だからです」
そのうえで赤沢さんは「緊急時には身近にいる教職員が
そのうえで赤沢さんは「緊急時には身近にいる教職員が
短時間で様々なことを判断し、対応しなければならない」と
日頃から予期せぬ事態に備えておく大切さを説いた。
横浜市内の私立校の養護教諭（５７）は、
横浜市内の私立校の養護教諭（５７）は、
嘔吐おうとして倒れた生徒の処置を巡り、迷った経験がある。
当初は感染性胃腸炎と思ったが、唇が腫れていたため食物アレルギーを疑い、
救急車を呼んでことなきを得た。
「エピペンを持つ生徒は年々増えている。
学校全体で生徒の情報を共有し、対応したい」
別の私立校教員（４６）も、部活動の合宿で、ヒヤリとしたことがある。
別の私立校教員（４６）も、部活動の合宿で、ヒヤリとしたことがある。
アレルギーのある生徒が知らずにナッツ類を食べてしまい、
保護者に連絡するなど対応に追われたという。
独立行政法人日本スポーツ振興センター学校災害防止調査研究委員会は、
独立行政法人日本スポーツ振興センター学校災害防止調査研究委員会は、
０５～０８年度の４年間で学校現場で起きた食物アレルギー事故８０４件を分析した。
教室での発生が４７１件と最多だったが、
運動場・校庭２０１件、体育館・屋内運動場８７件、
プール、廊下、昇降口など様々な場所で起きていることがわかった。
ＮＰＯ法人アレルギーを考える母の会代表の園部まり子さんは、
ＮＰＯ法人アレルギーを考える母の会代表の園部まり子さんは、
「アレルギーのある子どもはいつどこで倒れるかわからない。
子どもの命を守るために、学校の全教職員がアレルギーに対する理解を深め、
非常時にどう対応したらいいのか、正しい知識を持ってもらいたい」と話している。ｓ
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