子育て世代、理想の住まいは「郊外の住宅地」 三井不リアルティ調査

住宅サーチ様
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未就学の子ども1人を持ち、自己物件を所有していない

子育て世代が理想とする子育て環境は都心より郊外──

こんな傾向が三井不動産リアルティのネットリサーチで分かった。

調査対象は、首都圏に在住する平均年齢が33.7歳、

平均世帯年収が557万円の男女516名。

男性の82％がサラリーマンで、女性の81%は専業主婦。

調査によると、子育てに適した

理想の住みかえ先のイメージを尋ねたところ、

全体では59.7%が「郊外」と回答。

母親にいたっては63.2%が自然環境の充実した「郊外」派であり、

父親の56.2%を上回る結果となった。

また、住まいの購入については約8割が検討しており、

住まい選びにおいては、父親は物件の「適正な価格」や

「治安の良さ」など堅実な項目を重視する一方で、

母親は「日照や風通し」、「耐震性」など、

住まいの性能に重きを置く傾向にあることが分かった。

住宅購入のための親からの資金援助想定額は平均159万円で、

購入のための目標とする貯蓄額は1000万円がもっとも多く、

過半数が親との同居、近居を望んでいる。

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興味深い結果が出た。サンプル数が少なく、

回答者が「都心」「郊外」のイメージをどう描いているか分からないが、

賢明な選択ではないか。

われわれ団塊世代以上はほとんど「郊外」を選んでいた、

というより「都心」の地価が高く、

一戸建てなどは都心から30キロ以遠の

「郊外」でしか取得できなかった。

「郊外」しか選択肢がなかったのだ。

回答者が購入を検討している住まいのタイプでもっとも多い

「新築一戸建て」（約43%が回答）が

どのようなものかも分からないが、

「日照や風通し」がよく「適正な価格」（これがまた難しいが）の

戸建ては都心から30キロ以上でないと取得できない。

購入のための貯蓄額を1000万円以上と考えているのも、

取得価格から逆算すると賢明だろう。

ただ、いまの子育て世帯が、

そのような理想の実現に向かって「飲まず食わず」で

せっせと頭金を貯めるかどうか。

結局は「猫の額ほどの庭もない」ミニ戸建てや

居住面積が22～23坪のマンションを選択する

「現実派」が多数を占めるのではないかとも思う。

夫婦いずれかの両親との同居、もしくは近居を

検討しているというのは意外な結果だ。

しかも、その最大の理由として育児サポートではなく、

親の安否をあげているというのに驚いた。

そんな親思いの子育て世代は少数派ではないのか。

逆に子どもの世話になろうと考えている

団塊世代は圧倒的に少ないはずだ。

この溝は埋まらないような気がするが、

これは個人的な考えだろうか。
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