------------------------------------------------------------------------------------------------
矢野経済研究所は10月18日、ベビー・こども服市場に関する調査結果2013を発表した。
調査によると、2013年の市場規模は前年比2.6％増の7175億円と予測した。
2012年のベビー・こども服小売市場規模は、
0.1％増の6990億円と僅少ながらプラス成長となった。
2010年までは長期にわたり市場は微減傾向で推移していたが、
2010年までは長期にわたり市場は微減傾向で推移していたが、
2011年に入ると円高・株安の一服感による消費マインドの好転などにより
市場縮小に歯止めがかかり、2012年もカジュアル衣料品小売業や
子供服関連専門店チェーンが好調であることがけん引して市場は拡大した。
2013年も引き続き上位企業が好調に推移していることから、
2013年も引き続き上位企業が好調に推移していることから、
2013年の同小売市場規模を2.6％増と予測する。
2012年のベビー・こども服小売市場をチャネル別にみると、
2012年のベビー・こども服小売市場をチャネル別にみると、
「百貨店」が22.2％、「量販店」が14.3％、「専門店」が48.5％、
「通信販売・その他」が15.0％となった。
依然として「百貨店」「量販店」の苦戦が続いており、
依然として「百貨店」「量販店」の苦戦が続いており、
特に「量販店」がシェアを大幅に落とした。
好調なのが「専門店」チャネルで、なかでも上位4社で市場全体の23.7％を占めた。
2013年度も各社ともに増収を予想していることから、
2013年度も各社ともに増収を予想していることから、
今後も寡占化は続いていく。
「通販・その他」では、主にインターネット販売の分野が伸びている。
卸先である小売店との兼ね合いで、
積極策を採り難いアパレル企業のジレンマはあるものの、
試着文化があまり無い子供服において、
今後もこのチャネルは拡大すると予測している。
------------------------------------------------------------------------------------------------
------------------------------------------------------------------------------------------------